アジア立志塾
Think globally, challenge in Asia 世界を考察し、アジアで行動する■ アジア立志塾開催報告へ
■ 『月刊石垣』(日本商工会議所発行)にて後藤康浩先生の「アジアの風」連載中!
■ 報告書「ポスト・コロナのアジア経済社会構造ダイナミクスに関する研究」

【温世知亜】世界を温ね、アジアを知る
中国の劇的な台頭、東南アジアやインドの急成長は、世界に構造転換を迫っています。「新冷戦」とも呼ばれる米中の衝突や気候変動、新型コロナウイルス感染などはいずれもアジアの台頭と切り離して考えることは出来ません。世界をより深く考察し、新たな認識のもとに、アジアの今を知る「温故知新 温世知亜」が必要な時が来ています。ただ、闇雲に情報を集めるだけでなく、潮流を掴み、先を読むことが重要です。本会は、世界とアジアの今を国を主体としたマクロ的な分析だけでなく、企業や産業の動向を掘り下げたミクロの視点から立体的に提示することで、ビジネス・パーソンがアジアでの活躍の指針、行動へのモチベーションを得ることを目的としています。
具体的活動
1.年3~4回程度、平日夕方2時間のオンラインまたは会場での講義と質疑応答
2.メールによる分析リポートの配信
3.年1回の会場における著名講師による講演会と懇親会
アジア立志塾の歩み
本会は2010年に代表の平沢健一と早稲田大学教授(当時)の故木下俊彦が中国駐在経験のあるビジネス・パーソンを集めて始めた中国研究会が前身です。その後、中国だけでなく、東南アジア、インドにも視野を広げ、ビジネス・パーソンのための実践的な交流の場として発展して来ました。2016年からは「アジア立志塾」に衣替えし、若い世代も参加できるオープンな研究会として年間4~5回の講演会、勉強会を開催して来ました。会員は産官学の日本人にアジアや欧米からの参加者も加わって、グローバル化した勉強会になっています。
アジア立志塾の体制
○ 共同代表 | 平沢 健一 |
○ 共同代表 | 後藤康浩 |
○ 事務局長 | 安藤雅旺 |
平沢 健一
電子電機会社日本ビクター(JVC)で国内営業課長(高知県、和歌山県除き全県訪問)その後米国5年(テレビ営業部長、NY営業所長) 欧州10.5年販売現地法人経営(イタリア初代社長、全欧州担当)中国5年製造・販売13社統括会長-本社理事、建国50周年天安門招待、海南島ボアオ会議招待、全現法で黒字経営、業界初の直販、現金回収成功。世界56ヶ国業務で訪問、米国36州/全欧州/中国/アジアをほぼ訪問。徹底的な現場主義を貫き各国でシェアートップ商品、政・官・学・民の豊富な人脈ができた。
現在、G&C(グローバル&チャイナ)ビジネスコンサルタント代表、アジア立志塾共同代表、株式会社トランスエージェント顧問、日本交渉協会特別顧問、中国最大の弁護士事務所など日中数社の顧問、日中関係学会顧問、3研究会主宰、経済産業省、経団連、早大、清華大、ジェトロ、日本商工会議所等多数講演。これまで約3000人の海外赴任前要員指導。
- 「グローバル士魂商才」2014年、「グローバルリーダー養成オンデマンド講座(全6回)」2016年、株式会社トランスエージェント
- 『中国ビジネスハンドブック』日本在外企業協会、2008年、2009年、2010年
- 『中国ビジネス超入門−成功への扉を開ける−』産業能率大学出版部、2011年
- 『中国に入っては中国式交渉術に従え!』(共著)日刊工業新聞社、2013年
- 『中国穴場めぐり』(共著)日本僑報社、2014年
- 『アジアビジネス成功への道(グローバルからグローバル・アジアの時代へ)』産業能率大学出版部、2016年
- 『飛躍するチャイナ・イノベーション 中国ビジネス成功のアイディア10』(共著)中央経済社、2019年
- 『これからのグローバルビジネスの教科書~世界で戦える人材を目指して』産業能率大学出版部、2019年
後藤 康浩
1958年生まれ。早稲田大学政経学部卒業、豪ボンド大学経営大学院修了(MBA取得)。1984年日本経済新聞社入社、社会部、国際部、1988年バーレーン駐在、1990年欧州総局(ロンドン)駐在、1992年東京本社産業部、1997年北京駐在、2002年論説委員兼編集委員、2007年編集局国際部兼産業部次長、2008年アジア部長を経て、現在、日本経済新聞社編集委員、亜細亜大学客員教授。
アジア立志塾 理事プロフィール
アジア立志塾 理事のプロフィールはこちらから→ アジア立志塾 理事プロフィール
実施・費用
実施日 | 年4回実施 18:30~20:00 (オンライン形式) |
参加費 | ※本年度無料 個人会員 年会費 5,000円 非会員(1回の参加につき2,000円) ※会員の方は、年会費以外の参加費は無料となります。 |
お問い合わせ | 03-3760-8715 アジア立志塾事務局 (株式会社トランスエージェント内) |
『月間グローバル経営』2020年1-2月合併号に、アジア立志塾平沢代表のインタビュー記事が掲載されました。
『月間グローバル経営』2020年1-2月合併号
「海外ビジネスに奮闘する人たちにエールを」
アジア立志塾 平沢健一代表
⇒ 詳細記事はこちらから
『文藝春秋』2019年7月号に、アジア立志塾副代表 後藤康浩先生のファーウェイ創業者任正非CEOへのインタビュー記事が掲載されました。
『文藝春秋』2019年7月号
「我がファーウェイは無実だ<渦中の中国「ITの雄」創業者インタビュー> 任正非」
アジア立志塾 後藤康浩副代表
⇒ 詳細記事はこちらから
『月間グローバル経営』2018年11月号に、アジア立志塾平沢代表(司会)担当のパネルディスカッションの記事が掲載されました。
『月間グローバル経営』2018年11月号
「中国ビジネス成功のカギとは?」
アジア立志塾平沢代表(司会)担当パネルディスカッション
⇒ 詳細記事はこちらから
『月間グローバル経営』2018年11月号に、アジア立志塾副代表 後藤康浩先生の特集記事が掲載されました。
『月間グローバル経営』2018年11月号
「中国のデジタル・イノベーション」
アジア立志塾 後藤康浩副代表
⇒ 詳細記事はこちらから
『月間グローバル経営』2018年5月号に、アジア立志塾平沢代表(司会)担当のパネルディスカッションの記事が掲載されました。
『月間グローバル経営』2018年5月号
「習近平第二期政権の21世紀大戦略構想」
アジア立志塾平沢代表(司会)担当パネルディスカッション
⇒ 詳細記事はこちらから
週刊ダイヤモンド2017年11月04日号に、アジア立志塾の記事が掲載されました。
『週刊ダイヤモンド』2017年11月04日号
「OBの知見を現役に伝えるアジア立志塾の人材育成」
⇒ こちらから
日本商工会議所発行の『月刊石垣』にて、
副代表 後藤康浩先生の「アジアの風」連載中!
『月刊石垣』2022年5月号「アジアのソフトパワーをどう高めるか」⇒ こちらから
『月刊石垣』2022年4月号「不透明な世界で勝ち残るリスク回避の三つの視点」⇒ こちらから
『月刊石垣』2022年3月号「ボーダーレス化する五輪」⇒ こちらから
『月刊石垣』2022年2月号「中国経済の変調とアジア」⇒ こちらから
『月刊石垣』2022年1月号「東南アジアにも広がり始めたEV」⇒ こちらから
『月刊石垣』2021年12月号「COP26とアジア」⇒ こちらから
『月刊石垣』2021年11月号「混迷するアジアのエネルギー」⇒ こちらから
『月刊石垣』2021年10月号「続く物流混乱とアジア」⇒ こちらから
『月刊石垣』2021年9月号「アジアのオリンピック」⇒ こちらから
『月刊石垣』2021年8月号「痛ましい在留邦人のコロナ感染死」⇒ こちらから
『月刊石垣』2021年7月号「米中冷戦によるビジネスの変化」⇒ こちらから
『月刊石垣』2021年6月号「アジアの大食い礼賛文化の終わり」⇒ こちらから
『月刊石垣』2021年5月号「環境ビジネス次のステージへ」⇒ こちらから
『月刊石垣』2021年4月号「揺れるアジアの繊維産業」⇒ こちらから
『月刊石垣』2021年3月号「ミャンマーにみるアジアの政治リスク」⇒ こちらから
『月刊石垣』2021年2月号「2021年は“ABCDE”革命元年に」⇒ こちらから
『月刊石垣』2021年1月号「アジアン・コスメの台頭が映すもの~日本ブランドの牙城をどう守るか~」⇒ こちらから
『月刊石垣』2020年12月号「コロナ感染第3波」⇒ こちらから
『月刊石垣』2020年11月号「フードデリバリーの急成長」⇒ こちらから
『月刊石垣』2020年10月号「加速するキャッシュレス」⇒ こちらから
『月刊石垣』2020年9月号「“フォーチュンの夢”を達成した中国」⇒ こちらから
『月刊石垣』2020年8月号「香港への惜別」⇒ こちらから
『月刊石垣』2020年7月号「分断のアジアでどう動くか」⇒ こちらから
『月刊石垣』2020年6月号「『タンフールー』にみるトレンドKパワー」⇒ こちらから
『月刊石垣』2020年5月号「バーチャル・インバウンド」⇒ こちらから
『月刊石垣』2020年4月号「コロナ感染異聞」⇒ こちらから
『月刊石垣』2020年3月号「感染症とアジア」⇒ こちらから
『月刊石垣』2020年2月号「アジアのウイスキーブームが示すもの」⇒ こちらから
『月刊石垣』2020年1月号「アジアの教育熱はどこに向かうのか」⇒ こちらから
『月刊石垣』2019年12月号「アジアと新たなモビリティー」⇒ こちらから
『月刊石垣』2019年11月号「スポーツイベントとアジア」⇒ こちらから
『月刊石垣』2019年10月号「“タピる”若者が示すアジアのトレンドづくり」⇒ こちらから
『月刊石垣』2019年9月号「ネットに押されぬアジアのリアル書店」⇒ こちらから
『月刊石垣』2019年8月号「新潮流となるかベトナムの自動車産業」⇒ こちらから
『月刊石垣』2019年7月号「アジアの宇宙開発ブーム」⇒ こちらから
『月刊石垣』2019年6月号「米中対立により迫られるアジア製造業の大転換」⇒ こちらから
『月刊石垣』2019年5月号「加熱する人材獲得競争」⇒ こちらから
『月刊石垣』2019年4月号「輸送インフラとしてのバイクの行方」⇒ こちらから
『月刊石垣』2019年3月号「進化するアジアの小売業」⇒ こちらから
『月刊石垣』2019年2月号「自販機にみるアジアの新潮流」⇒ こちらから
『月刊石垣』2019年1月号「消費の指標はクリスマス」⇒ こちらから
『月刊石垣』2018年12月号「アジアで台頭するeスポーツ」⇒ こちらから
『月刊石垣』2018年11月号「特集2 中国は、どう動く」⇒ こちらから
『月刊石垣』2018年10月号「中国Eコマースの今後」⇒ こちらから
『月刊石垣』2018年9月号「米中貿易戦争で変わるアジア生産」⇒ こちらから
『月刊石垣』2018年8月号「インド市場の売れ筋の変化」⇒ こちらから
『月刊石垣』2018年7月号「コーヒーチェーンの新しい波」⇒ こちらから
『月刊石垣』2018年6月号「政治の安定は成長の礎」⇒ こちらから
『月刊石垣』2018年5月号「広がる『グローサラント』」⇒ こちらから
『月刊石垣』2018年4月号「農業と生鮮流通のデジタル化に、日本企業のチャンスあり」⇒ こちらから
『月刊石垣』2018年3月号「バイク王国アジアに電動化の波」⇒ こちらから
『月刊石垣』2018年2月号「成長曲線からみる自動車市場」⇒ こちらから
『月刊石垣』2018年1月号「環境とインフラに商機」⇒ こちらから
『月刊石垣』2017年12月号「小売りイノベーション進む中国」⇒ こちらから
『月刊石垣』2017年11月号「デジタル競争力で日本が巻き返すには」⇒ こちらから
『月刊石垣』2017年10月号「地場のサービスが優勢配車アプリ」⇒ こちらから
『月刊石垣』2017年9月号「急速に広がるシェアリング・ビジネス」⇒ こちらから
『月刊石垣』2017年8月号「めまぐるしい消費の風向き変化」⇒ こちらから
『月刊石垣』2017年7月号「再生可能エネルギーがアジアで新たな商機に」⇒ こちらから
『月刊石垣』2017年6月号「人を呼び寄せる都市の活力」⇒ こちらから
『月刊石垣』2017年5月号「深圳の大転換を見落とすな」⇒ こちらから
『月刊石垣』2017年4月号「重要な「市場の規模感」の深掘り分析」⇒ こちらから
『月刊石垣』2017年3月号「「支付宝」ビジネスへの生かし方」⇒ こちらから
『月刊石垣』2017年2月号「トランプとアジアの自動車産業立地」⇒ こちらから
『月刊石垣』2017年1月号「アジア市場にある“連鎖の法則”」⇒ こちらから
『月刊石垣』は、地域社会のリーダーに必要なあらゆる情報を網羅し、問題解決のヒントを提供する日本商工会議所のビジネス情報誌です。
詳細は、http://www.jcci.or.jp/nissyo/publication/ishigaki/ishigaki.html
JICA緒方貞子平和開発研究所様発足の研究会「ポスト・コロナのアジア経済社会構造ダイナミクスに関する研究」に株式会社トランスエージェントが協力いたしました
JICA緒方貞子平和開発研究所様発足の研究会「ポスト・コロナのアジア経済社会構造ダイナミクスに関する研究」に株式会社トランスエージェントが協力いたしました。
研究報告書「アジア経済レポート~ポスト・コロナのバリューチェーン:日系企業インタビューを中心としたアプローチ~」はこちらから閲覧することができます。
⇒ こちらから